就職活動をしているけど、絶対に転職してはいけないブラック業界ってどこなのかな。ブラック企業が多い業界の見分け方ってあるのかな。
かつてブラック業界に転職し半年で抜け出した間に学んだ知識で解説します。
本記事のまとめ
- ブラック業界の見分け方４つ
- ブラック業界ランキング
- ホワイト業界で働くには
それではいきましょう。
ちなみにブラック企業の見分け方はこちらの記事で解説しています。
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ブラック企業の見分け方３つ＋補足１つ【簡単に特定できます】
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もし転職を検討しているのであれば、こちらで転職の完全ガイドを解説しています！
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ブラック業界の見分け方４つ
下記が当てはまっていれば高い確率でブラック業界です。
- 市場が停滞・衰退している
- 競合が多い
- 個人を相手にしている
- 労働集約的なビジネスである
それぞれ解説します。
そもそもブラック業界とはブラック企業が多い業界です。
ブラック企業の特徴
- 長時間労働
- 低賃金
- パワハラ横行
- 離職率高い
厚生労働省の見解でもほぼ同じですね。
厚生労働省においては、「ブラック企業」について定義していませんが、一般的な特徴として、① 労働者に対し極端な長時間労働やノルマを課す、② 賃金不払残業やパワーハラスメントが横行するなど企業全体のコンプライアンス意識が低い、③ このような状況下で労働者に対し過度の選別を行う、などと言われています。
引用：厚生労働省
こういったブラック企業が多いのがブラック業界です。
ブラック業界だからといって必ずしもブラック企業であるとは限りませんがブラック企業の割合が多いのは間違いありません。
実はブラック企業も経営者はブラックにしたいわけではありません。
ブラックになっているのはどういう市場でビジネスをしているかがポイントで、結果的にブラック業界はブラック企業になってしまいます。
市場が停滞・衰退している
その業界全体が停滞・衰退している場合はブラック業界になりやすいです。
というのも、前年と同じことをしても売上が変わらないもしくは下がっていくので長時間労働を強いられ、給料も上がらず下がっていくからです。
例えば飲食業界は、日本では人口が減っていますので外食する機会は減るはず。すると飲食業界としての売上は減っていきますよね。
ブラック企業の特徴は長時間労働低賃金ですが、こうなる前提条件が市場の停滞・衰退です。
競合が多い
参入障壁が低く競合が多い業界もブラック業界になりやすいです。
競合が多いと勝つために長時間労働を強制されがちです。また販売価格も下がる方向なので利益率が低くなり、給料も低めです。
例えば競合の多い宿泊業界などは長時間労働ですし、賃金も低めです。
このように競合が多い業界はブラックになりやすいです。
個人を相手にしている
個人を相手にしてきるビジネスはブラックになりやすいです。
１人の個人を相手にした事業は時間あたりの売上が低いので、長時間労働になりやすいのが理由です。
さらに企業相手のビジネスだと相手も企業の看板を背負っているのであまり変なことはしてきませんが、個人相手だとモンスタークレーマーのような人もいます。
個人相手のビジネスは身近に感じますが業界としては長時間労働しやすいブラックな要素があります。
労働集約的なビジネスである
少し専門的な言葉ですが、労働集約的なビジネスはブラックになりやすいです。
労働集約的とは、人が動いて仕事をすることです。
例えば飲食業界は、基本的に人が開店準備、店舗オペレーション、閉店などをやる必要があり大変です。
一方で頭を使う仕事とか資本力を使う仕事はホワイト業界になりやすいです。
誰でも代替できる労働集約的な仕事はブラックになる傾向があります。
ブラック業界ランキング
厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況（平成28年3月卒業者の状況）」新卒3年以内の離職率をもとにします！
まず、結論はこちら。
1位：飲食サービス業界・宿泊業界 離職率50.4%
2位：娯楽業界・生活関連サービス業界 離職率46.6%
3位：教育・学習支援業界 離職率45.9%
4位：医療福祉業界 離職率39.0%
5位：小売業界 離職率37.4%
参考：厚生労働省「新規学卒者の離職状況」
ちなみに新卒3年以内の離職率の平均は32%くらいです！
1位：飲食サービス業界・宿泊業界 離職率50.4%
離職率が高い業界１位は飲食サービス業界・宿泊業界です。
例えば、飲食店やホテルといったものが職種です。
ブラック業界を見分けるコツにあてはめてみてもバッチリです。
| 市場は？ | 停滞。日本の人口に影響を受ける。 |
| 競合は？ | 多い。参入障壁も低い。 |
| 個人を相手？ | 個人を相手に。クレームもきつい。 |
| 労働集約的？ | 労働集約的。人が準備する。 |
2位：娯楽業界・生活関連サービス業界 離職率46.6%
離職率が高い業界２位は娯楽業界・生活関連サービス業界です。
例えばパチンコ店のホールスタッフですね。
| 市場は？ | 減少。人口も減っているし、規制も受ける。 |
| 競合は？ | 多い。 |
| 個人を相手？ | 個人を相手にしている。 |
| 労働集約的？ | 労働集約的。人が準備する。 |
3位：教育・学習支援業界 離職率45.9%
離職率が高い業界３位は教育・学習支援業界です。
例えば学習塾や教材開発販売などですね。
| 市場は？ | 減少。出生率も下がっている。 |
| 競合は？ | 多い。参入障壁も低い。 |
| 個人を相手？ | 個人を相手にしている。 |
| 労働集約的？ | 労働集約的。人が準備する。 |
4位：医療福祉業界 離職率39.0%
離職率が高い業界４位は医療福祉業界です。
特に介護離職率が高い印象です。
| 市場は？ | 停滞。日本の人口に影響を受ける。 |
| 競合は？ | 介護の場合多い。参入障壁も低い。 |
| 個人を相手？ | 個人を相手にしている。 |
| 労働集約的？ | 労働集約的。人が準備する。 |
5位：小売業界 離職率37.4%
離職率が高い業界５位は小売業界です。
スーパー、コンビニ、百貨店、アパレルなどが代表ですね。
| 市場は？ | 停滞。コロナ後はインバウンドもない。 |
| 競合は？ | 多い。参入障壁も低い。 |
| 個人を相手？ | 個人を相手にしている。 |
| 労働集約的？ | 労働集約的。人が準備する。 |
ホワイト業界で働くには
結論、下記です。
- ホワイト業界・企業を探す
- ホワイト企業に転職サービスを使って求人に応募する
実は簡単です。
ホワイト業界・企業を探す
ホワイト業界はブラック業界と条件を真逆にすればいいです。
| ホワイト | ブラック |
| 市場が堅調・成長 | 市場が停滞・衰退 |
| 競合が少ない | 競合が多い |
| 企業を相手にしている | 個人を相手にしている |
| 知識・資本集約型 | 労働集約的 |
経済産業省が2020年版グローバルニッチトップ企業100選という情報を公開しています。
世界市場のニッチ分野で勝ち抜いている企業や、国際情勢の変化の中でサプライチェーン上の重要性を増している部素材等の事業を有する優良な企業など113社
引用：経済産業省 2020年版グローバルニッチトップ企業100選
ホワイト業界に当てはまります！
- グローバルで成長している企業で
- ニッチな市場なので競合が少なく
- 法人向けのサプライヤーであり
- 部素材→特許などが強い知的企業
ということでこのリストの求人を探せば間違いない、ということですね。
ホワイト企業に転職サービスを使って求人に応募する
あとは、こういった企業に応募すれば完了です。
具体的には以下のサービスに登録しすすめるのがいいですよ！
ホワイト企業に転職したいあなたにおすすめの転職サービス５選
こちらで転職サービスについて解説しています！
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まとめ
この記事ではブラック業界の見分け方とホワイト業界で働く方法を書きました。
- ブラック業界の見分け方４つ
- ブラック業界ランキング
- ホワイト業界で働くには
あなたが転職を考えていれば、その業界がブラックに当てはまるのか考えておきましょう！
もし運悪くブラック業界で働いている方はホワイト業界への脱出も考えて行動してみましょう。
まずは情報だけでも取り始めるといいですよ！
ホワイト企業に転職したいあなたにおすすめの転職サービス５選
